DOE（株主資本配当率）とは？配当性向との違いは？

最近、配当に関する指標で、配当方針について、配当性向ではなくDOE（株式配当資本率）を採用している企業が少しずつ増えています。では、配当性向との違いは？採用している企業は？調べて記事にしてみました。

配当性向との違い

配当性向は企業が獲得したその年の最終的な利益（当期純利益）に対して、何パーセントを配当に回したかを表す指標です。（有価証券報告書のだいたい最後のほうにある、損益計算書の中に当期純利益の金額が明記されています。）

配当性向(%) = 配当金の総額 ÷ 純利益 × 100

これに対して、DOEは、株主資本に対して、何パーセント配当に回したかを表す指標です。
株主資本はざっくり、資本金、資本剰余金、利益剰余金で構成されています。（これも有価証券報告書のだいたい最後のほうにある、貸借対照表の中に株主資本合計という項目名で金額が記載されています）

DOE(％)　= 配当金の総額 ÷ 株主資本× 100

つまり、分子となる配当金の総額は同じですが、分母が利益か株主資本がそれぞれの違いということになります。

毎年の純利益は経済環境や各社の経営努力、ヒット商品やサービスなどで毎年上下しますが、株主資本は純利益のように大きな変動は通常はありません。

よって、下記表の事例のとおり配当性向を採用した場合は、年度によっては大幅に配当額が少なくなりますが、DOEを基準に配当をする場合は、毎年の利益の上下に振られることが少ないため、長期的に安定した配当を期待できます。

スクロールできます

項目	2020年	2021年	2022年	2023年	2024年
純利益	100	150	10	0	100
株主本	1,000	1,030	1,030	1,000	1,030
（配当金）配当性向30%を基準に配当	30	45	3	0	30
（配当金）DOE3％を基準に配当	30	31	31	30	31

あくまでも自分しらべですが、DOEを採用していて、個人的に興味があったり、株式を保有している企業です。

※配当方針にDOEを採用している企業の一部（2023年7月時点）